鍼灸治療は医療費控除の対象になる?実費治療でも負担を減らす方法をご紹介

スポンサードリンク


鍼灸は長く続けなければ効果が出ないと言われますが、気になるのはその費用です。負担を軽くする制度があるのならば、ぜひとも活用したいものですよね。
そこで今回は、家庭の医療費を見直すために欠かせない「医療費控除」と「健康保険」の鍼灸との関係についてご紹介します。
鍼灸だけではなく、さまざまな治療を受けるときのために知っておきたい実費治療についてもお伝えします。
自分だけではなく、家族のためにも役立つ情報です。どうぞご覧下さい。


1.鍼灸治療は健康保険外?自費治療とは何か


鍼灸治療は国家資格を持つはり師・きゅう師が行う医療行為です。ただし、その治療を受ける際に健康保険が適用される場合と適用されない場合があります。健康保険が適用されない治療のことを自由診療あるいは実費治療と呼びます。実費治療とは治療に伴う費用を全額治療を受けた本人が支払うことです。たとえばまだ厚生労働省が認可していない新薬や治療方法などはどんなに優れていても実費治療となります。
鍼灸治療の場合、神経痛や腰痛、リウマチなどの治療であれば健康保険の対象となります。


2.鍼灸治療は医療費控除の対象になるのか


医療費控除とは、自分と同じ所帯に所属する家族が一年間に支払った医療費のうち一定の金額を越えた場合に税制上の考慮が行われる制度です。所得から医療費を差し引いた金額に対して課税されるため、上限(実質的に負担した医療費200万円以内)の範囲内であれば控除を受けられます。
国税庁が定める「医療費控除の対象」は8つのパターンがありますが、「はり師・きゅう師・あんま師による施術の対価」も含まれています。よって鍼灸治療は医療費控除の対象になります。ただしあくまで治療のための施術が対象であり、健康増幅目的や美容鍼は対象外になります。また健康保険が適用される鍼灸治療だけが医療費控除の対象になるわけではありません。実費費用分の鍼灸治療も対象となる場合があります。


3.医療費控除を受けるため気を付けるべきこと


鍼灸治療によって生じた費用を医療費控除に適用させるためには、最低でも二つのポイントを厳守する必要があります。それは①領収書を控えておくこと②一年間の医療費負担額が10万円以上であること、の2点です。
①についてですが、領収書がなければ「治療費を支払った」という証明が出来ませんから、重要です。年度末になると、「年間でこれだけの費用を医療費として使いましたよ」という案内書がきますが、これは領収書の代わりにはなりません。
②についてですが、10万円以上の医療費負担額は一人あたまではなく、世帯全体の金額となります。また鍼灸治療以外の医療費(歯医者や通院など)全てを含む金額になります。
一年分の医療費は領収書をひとまとめに保管しておきましょう。


4.まとめ


鍼灸治療は基本的には健康保険対象外の治療ですが、一部健康保険が適用されるケースもあります。健康保険が適用されない治療のことを「実費治療」と呼びますが、実費治療の場合でも医療費控除の対象になる場合があります。医療控除は年間に負担した医療費が10万円以上だった場合、年間所得から負担分を引いて課税するという制度です。医療費控除を受けるためには領収書の控えが必ず必要になります。
まずは、治療を受けたら領収書を保管する習慣をつけておきましょう。

スポンサードリンク

コメントを残す

サブコンテンツ

このページの先頭へ